トヨタが次世代EVの切り札とされる全固体電池の実用化へ大きく前進している。
日本政府はすでにトヨタの次世代電池計画を認定しており、同社は全固体電池の研究開発と生産体制の整備を進めている。現時点で「すでに世界初の本格量産に成功した」と断定するには慎重さが必要だが、トヨタが2027年から2028年ごろの実用化を視野に入れていることは、世界の自動車業界に大きな緊張を与えている。
EV競争の流れを変える可能性
全固体電池は、現在主流のリチウムイオン電池と比べて、航続距離・充電時間・安全性の面で大きな改善が期待されている。
トヨタはこれまで、EV競争で中国メーカーや韓国の電池大手に後れを取っていると指摘されてきた。だが、全固体電池が本格的に車載化されれば、その評価は一気に変わる可能性がある。
「これは単なる新型電池ではなく、EVの競争条件そのものを変える技術だ」と、自動車業界の関係者は話す。「もしトヨタが安定した量産に近づけば、中国と韓国のメーカーは戦略の見直しを迫られる」
なぜ中国と韓国が警戒するのか
現在、世界のバッテリー供給網では中国の存在感が圧倒的だ。IEAの最新見通しでも、中国は世界の電池製造能力の大部分を占めており、EV産業全体に強い影響力を持っている。
一方、韓国勢もLG Energy Solution、Samsung SDI、SK Onなどを中心に、欧米メーカーとの取引を拡大してきた。
トヨタの全固体電池が注目される理由は、次の点にある。
- 充電時間の短縮が期待されている
- 航続距離の大幅な改善につながる可能性がある
- 発火リスクの低減など安全面で利点がある
- トヨタの量産技術と組み合わされると影響が大きい
- 電池市場の主導権が再び日本に戻る可能性がある
とくに重要なのは、トヨタが単独で動いているわけではない点だ。同社は出光興産や住友金属鉱山などと連携し、全固体電池に必要な材料や正極材の開発を進めている。出光興産は、全固体電池に使われる硫化リチウム関連の生産体制を整える計画も進めている。
まだ残る大きな課題
ただし、全固体電池は「夢の電池」と呼ばれる一方で、量産には高い壁がある。
材料コスト、耐久性、生産速度、歩留まりの改善など、商業化には解決すべき課題が多い。ロイターも、全固体電池については高コストや複雑な生産工程、材料面の制約が残っていると報じている。
つまり、トヨタが技術的に大きく前進していることは確かでも、すぐに世界中のEVへ搭載される段階とは言い切れない。
日本勢の反撃が始まるのか
それでも、今回の動きが象徴的なのは間違いない。
これまでEV市場では、中国が価格競争力で先行し、韓国が電池供給網で存在感を高めてきた。そこにトヨタが全固体電池で本格参入すれば、競争の軸は価格だけでなく、技術力と信頼性へ移る可能性がある。
世界初の本格量産がいつ実現するかは、まだ慎重に見る必要がある。だが、トヨタが全固体電池の実用化に近づいていること自体が、すでに中国と韓国のバッテリー業界にとって大きな圧力になっている。