HUAWEIなどの中華スマホには、個人情報流出のリスクがあるいわれており、流出事例も過去にあります。そうした中で、現時点ではOPPOは比較的危険性が低いと言われています。しかし、中華スマホについては、安さとリスクを比較して採否を判断する必要があります。
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中華スマホとは中国に本拠地を置く通信機器メーカー製のスマホ
中華スマホとは、中国に本拠地を置く通信機メーカー製のスマホの俗称です。中国は中華人民共和国が正式な名称なので、中国製のスマホを国名の先頭をとって中華スマホと呼んでいるのです。
日本で発売されているスマホのメーカーとしては、OPPO、Xiaomi（シャオミ）、ZTE（中興通訊）、HUAWEI（華為、ファーウェイ）が有名で人気があります。
ここでは、中華スマホの概要を説明します。
2010年代半ばから人気が急上昇した中華スマホ
スマホは日本では、Apple製のiPhoneを筆頭に、ソニー・富士通・京セラなどの国内メーカの機種、サムソンなど韓国製の機種が人気であり、OPPOをはじめ中華スマホは格安スマホの代名詞として使われていました。つまり、品質は問わず安ければよいというユーザー向けの製品でありブランドイメージはよくありませんでした。また、国内の通信キャリアの取り扱いもなかったのです。
しかし、中華スマホは技術的にも進化し、2010年代後半のiPhoneの1強時代からAndroidスマホが急速にシェアを伸ばす時期には、HUAWEIやOPPOなどの中華スマホは人気もシェアも拡大してきました。現在では、国内のどの通信キャリアも自社扱いの製品として取り扱うほど普及しています。
2019年代からの米中摩擦により世界的にボイコット
中華スマホは国内のみならず海外でのシェアも急速に拡大していきました。これは、中国が世界経済の中で急速に存在感を増した時期とも一致しています。政治体制の違いもあり、特に米国とは2019年代からは軋轢が目立つようになり、米中貿易摩擦という言葉も生まれました。
そして、2019年に、米国はHUAWEI製の通信機器を使用している場合、情報が中国国内に無断で抜き取られる危険性があるとして、米国での販売を禁止しました。また、HUAWEIの経営幹部が逮捕されるという事件まで起き、米中関係は極度に悪化しました。
この影響で、米国をはじめとして西側諸国の企業では、スマホのみならずHUAWEI製のルータなどの通信機器もその意危険性に鑑み、取引や販売を中止することになりました。
日本ではauなどで扱っていたHUAWEI製スマホの扱いが2019年から中止されており、現時点でもこの処置は継続されています。google Playの非対応も継続中です。
要注意とされる新たな中華スマホメーカーはZTE
ZTEは、2020年に米連邦通信委員会(FCC)によって、HUAWEIとともに国家安全保障上の脅威とされ、中国政府と緊密な関係にある企業とされ、FCCの対象リストにリストアップされています。
そして2021年11月には、バイデン米大統領が、国家安全保障上の脅威になりうる企業が、米規制当局から新しい機器のライセンス取得を規制する法案である「Secure Equipment Act」に署名しました。
これにより、ZTEに対してFCCは免許の発行や審査プロセスを実施できなくなり、実質的に米国ではZTEの機器は危険性があるということで使用できなくなったのです。そして、西側諸国はこの米国の動きに同調する流れにあります。
現時点ではZTEスマホは日本では販売されていますが、危険性を鑑みて、いつ販売中止となってもおかしくない状況です。
ASUS･HTCは台湾スマホであり中華スマホとは別
ASUSやHTCは台湾の企業ですが、日本で販売当初は中華スマホと同等の扱いでした。しかし、最近は、台湾の企業であることが広く知れ渡り、中華スマホとは一線を画して扱われています。
このため、ASUSやHTCの製品は、米中の摩擦の影響は受けていません。
OPPOスマホの危険性は？
では、OPPOスマホの危険性はどうでしょうか？
HUAWEIやZTEは、米国から要注意と言われて使用できなくなっていることもありますが、OPPOスマホにはそういった話は出たことがありません。
そのことから考えると、さほど危険性は高くないと言えるのではないでしょうか。
中華スマホの危険性と懸念点
