まず、電力自由化の影響を受けているのは「小売り」の部分だけです。
つまり電力会社をどこに変更しても、電気の質が落ちることはありません。
新電力が倒産しても電気供給は担保
新電力会社は設立してから実績がなく、いつ倒産してもおかしくはありません。
しかし、新電力が倒産しても電気供給は担保されます。
代わりの電力会社がごまんとありますので、代わりに送電してくれるようになるのです。
場合によって解約金が発生
新電力会社の中には、解約金が発生するケースがあります。
1~3年は最低でも利用するように契約書に記載されている場合もありますので、チェックは必須です。
ただ、電力会社をそう頻繁に変更することは珍しいケースでありそこまでチェックしていない人が多いのが現実。
そこに付け込んで解約金の発生を絡ませてくる新電力会社も少なからず存在します。
また、
- 引っ越しが多い
- 賃貸での短期契約を結んでいる
などの方は、契約前にチェックをしておくことをおすすめします。
新電力へ切り替えはWeb申し込みでOK
基本的に、電気会社を変更する際にはwebで申し込むだけでOKな時代になってきています。
今までは担当者が家に来て説明資料を見て、書面での契約を余儀なくされていました。
しかし、現在はITが進んでおりwebページからノンストップで契約ができるようになっています。
また、
- 立ち合い工事
- 契約している電力会社への解約手続き
などの不要になっています。
ただ、検針票を準備する必要があるので準備してからweb申し込みを進めてください。
まとめ
今回は0120083060について見ていきました。
0120083060は大阪ガスからの電力契約自由化の営業電話になります。
2016年、電力自由化が改正されてから一気に0120083060のような電話が増えたという声も相次いでいます。
ただ0120083060はかなりしつこい勧誘をしてきますので、着信拒否をしてしまいましょう。
また、これから新電力に変更を検討している方は電力契約自由化について理解をしておく必要があります。
電力契約自由化の背景まで完璧に理解する必要はありませんが、最低でも電力契約自由化の仕組みについては理解しておきましょう。
電力契約自由化を考慮して新電力会社を検討しましょう。