日本ではあまり普及していませんが欧米ではメジャーなメッセージアプリであるWhatsApp。しかしFacebookがWhatsAppを買収して以降様々な問題や危険性が浮上しています。そこで今回はWhatsAppの危険性について解説していきます。
目次
WhatAappは欧米でメジャーな無料メッセージアプリ
WhatAappの正式名称は「WhatsApp Messenger」で、
- What’s up?（最近どう？）
- App（アプリの意味）
を合体させた造語です。
日本ではLINEやDiscordなどがチャットアプリの主流となっていますが、欧米ではWhatAappのシェア数が1位となっています。
チャットも通話も無料のメッセージアプリ
欧米でこれだけシェア数を獲得している理由の1つにチャットや通話が無料であることが挙げられます。
データ通信量は自己負担ですが、国際料金は0円。
つまり、日本から欧米にいる友人にWhatAappを通じて電話を掛けたとしても国際料金はかかりません。
一昔前は日本から欧米のような海外へ電話を掛ける際、国際料金の心配をしなければなりませんでしたがWhatAappの登場でその心配はなくなりました。
また、2年以降有料プランに移行していたWhatAappですが、2021年現在は完全無料で利用することができます。
個人用とビジネス用の2種類
欧米で流行っているWhatAappは「個人用」として使われていますが、ビジネス向けの「WhatsApp Business」というアプリもリリースされています。
「WhatsApp Business」は主に法人や個人事業主といった事業者向けのアプリで、ユーザーや顧客層とのチャットをイメージしたものです。
Botを使って不在メッセージを送信できたり、固定電話をアプリ版として設定することで顧客からのメッセージを取りこぼさずに済みます。
個人用のアプリでは搭載されていない機能があるので、事業者は「WhatsApp Business」を利用してみましょう。
スマホやWebのアプリからの利用が可能
WhatAappは、iOSとAndroid両方からリリースされています。
それだけでなく、web版アプリもリリースされており使用するデバイスを選びません。
ただ、web版WhatAappは通話ができないので注意しましょう。
WhatAappの危険性が噂された発端はFacebookの買収
WhatAappのアクティブユーザーは8,400万人で、世界180か国で月間20億人以上がアクセスする巨大なアプリに成長しました。
インドでは4億人ものユーザーが利用しており、内訳は以下の通りです。
- ミレニアル世代：54%
- ベビーブーマー：36%
以上の利用者が占めており、巨大なビジネスとしてどんどん成長していきました。
そんなさなか、2014年2月にFacebookがWhatAappを約2兆円で買収したことが話題となったのです。
SNS上でも様々な声が飛び交い、今後のWhatAappについて考察する人が多かった中「プライバシーの危険性」について危惧する声が後を絶ちませんでした。
実は2021年1月に、WhatAappは新しいプライバシーポリシーを発表しました。
その内容は「Facebook社との情報共有を許可する」ものという内容です。
- 電話番号
- 電話帳
- 写真
- メッセージ
などがWhatAappからFacebookへ自動的に情報データとして流れることになっており、拒否することはできませんでした。
もしこのプライバシーポリシーに納得できない場合は、2月8日以降のWhatAappの利用はできないと報道されています。
これに対してかなりの猛反発を受けており、5月15日まで猶予を延ばす異例の事態となったのです。
2014年Facebook190億ドルでの買収とユーザーデータの保護
2014年からFacebookはユーザーのデータを収集すること、さらにはそれを販売することに注力すると話していました。
これは公言された情報ではなく、あくまで匿名での密告だったのですがそれがSNS上で大拡散。
WhatAappの買収でプライバシーポリシーを変更したのも、全てその一環だったのです。
また、WhatAappのエンジニアは「いずれは情報収集のためにWhatAappが使われるかもしれない」と危険性を口にしていました。
2021年になりそれが現実としてなっていき、WhatAappは情報収集のツールとして再度リリースされてしまいました。
現在アクティブユーザーが月間15億人以上に上るFacebookは
- プライバシー
- セキュリティ
に力を入れると話していますが、WhatAappからの情報漏洩の危険性について完璧に不安を拭えたわけではありません。
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