今の利用は避けるべき？WhatsAappの危険性について解説

2023年1月2日 2023年1月25日

2018年、ドイツの自動車部品メーカーであるコンチネンタル社はWhatAappの使用を全面禁止にしまいs多。

社員に支給しているモバイル端末にインストールされている、

の2つが利用禁止になったことで日本でも話題になりました。

WhatAappでは機密データのやり取りも行っていたようで、それらが外部へ流出する危険性を危惧して禁止にしました。

従業員は24万人以上いるとされるコンチネンタル社がWhatAappを全面禁止にしたことで、こういった動きは活発化されていくと予想されています。

2019年に見つかったWhatsAppの脆弱性

では2019年に発見されたWhatsAppの情弱性や危険性について見ていきます。

様々な企業がWhatsAppの利用を停止している中、さらに欠陥がいくつか発見されていました。

実は、WhatsAppを利用している

の端末に関してスパイウェアがインストールされる事例がありました。

特定の通話の中でチャットや通話内容を盗み取るコードを発行し、未知なアプリを勝手に端末にインストールさせるという危険性がありました。

実際に、WhatsAppを利用しているユーザーの中でもスパイウェアをインストールされたという報告が後を絶ちません。

しかし、先ほど挙げた端末バージョン以上の端末を使っているユーザーに関してはパッチ対応は完了しています。

最新バージョンにしていれば、WhatsAppからスパイウェアが埋め込まれることはありません。

他にもスパイウェアを埋め込む仕組みはWhatsApp上でたくさんあったのですが、最新版で全てパッチ対応しているので最新バージョンへアップデートしておきましょう。

2019年6月に、国連が職員に対してWhatsAppの使用を禁止するように勧告していたことがわかりました。

職務上の使用を事実上禁止する理由としては、

などがあるようです。

WhatsAppには利用者と連絡先の居場所を追跡できる機能が搭載されています。

そのため、国連の職員がいつどの場所で会っていたかなどの情報がWhatsAppを通じて筒抜けになってしまっているのです。

内部情報が流出する危険性を加味した国連はWhatsAppの利用を禁止。

過去にもAmazon社のCEOであるジェフ・ベゾス最高経営責任者の携帯電話がハッキングされた事例がありました。

この事例はWhatsAppが絡んでいるとされており、ムハンマド皇太子が関与していた可能性があるとされています。

では2021年1月に新しく発表されたWhatsAppのプライバシーポリシーをご紹介します。

同意しなければ2月8日以降、WhatsAppを使えなくなるという厳しい処置を用意しているWhatsApp社。

新しいプライバシーポリシーに危険性を感じたユーザーは続々WhatsAppから離れていますが、どのようなプライバシーポリシーだったのでしょうか。